各社で異なるクラウドカメラのサービス内容
現在ではネットの常時接続が普及していることもあり、防犯カメラは「クラウドカメラ」が広く利用されるようになっています。それに伴って、クラウドカメラのサービスを提供する企業は増えていますが、サービス内容は各社によって異なるため、クラウドカメラを利用する場合、結果的に企業側に左右される場合があるのです。それでは、どのような形で企業に左右されてしまうのでしょうか。
画像を保存できる期間が異なっている
クラウドカメラ側の企業に左右される背景としては、企業によって利用できるサービスが異なる点です。一例をあげると、画像の保存期間の違いがあります。画像を保存できる期間はサービス提供する企業によって異なり、最長1か月分の画像が保存できるサービスもあれば、最長3か月分の画像が保存できるサービスもあるのです。
例えば、これまで3か月間の画像が保存できるクラウドカメラのサービスを利用していた人が、より質の高いサービスを利用したいと考え、クラウドカメラのサービスを変更したとしましょう。
しかしながら、新しく乗り換えたクラウドカメラのサービスは、画質が良いなど、全体的にサービスの質は高いものの、それとは引き換えに保存期間が短い場合があります。
確かに、画質が良くなるほど画像を保存できる期間は短くなる傾向がみられますが、クラウドカメラのサービスの利用者としては、保存期間が短いことに不満を感じ、「クラウドカメラのサービスは企業によって左右される」と感じるかもしれません。
企業によって画質に差がある場合も
そのほか、クラウドカメラの企業側に左右される問題としては画質の差が生じる場合があることです。クラウドカメラは高画質のものが増えており、録画した画像がはっきりと見やすいサービスが多くなりましたが、その一方で、長期間の保存をメインとしたサービスである場合、画質がさほど高くなく、細かい画像の分析を行うのに適していない場合もあります。
この場合、画像の保存期間を優先するか、あるいは画像の質を優先するか、ということにつながっていきますが、利用者の中には、高画質の画像でなおかつ長期間の保存しておきたい、と考える人もいるかもしれません。
企業の中には、利用料金がやや割高となるものの、質が高めの画像を比較的長期間にわたって保存できるサービスを提供している場合があるので、そのようなサービスの利用も検討したいところです。
専用のカメラを必要とするサービスも
また、クラウドカメラの企業側に左右される要因としては、専用のカメラが必要となる場合があることです。クラウドカメラに使用するカメラは、一見すると防犯カメラ用のカメラであれば、どれでも使えるように感じられますが、クラウドカメラのサービスを提供している企業の中には、利用できるカメラを限定している場合があります。
そのため、クラウドカメラのサービスを変更する場合、サービス会社を変えることによって、今まで利用していたカメラが利用できなくなり、結果として新しいカメラを購入しなければならない場合があるのです。
新たなクラウドカメラのサービスを利用する場合、新しいカメラの購入はやむを得ませんが、今まで利用できたカメラが使えれば余分な出費を抑えられることから、見方によっては予期せぬ出費の発生につながってしまいます。
クラウドカメラのサービスは、各社が競合して質の高いサービスを提供していることもあり、利用者としては満足度が高まる傾向にありますが、場合によってはクラウドカメラのサービスを提供する企業に左右されることもあります。
クラウドカメラのサービスを利用する前に、サービス内容を事前に確認して、納得したうえでクラウドカメラのサービスを利用していきましょう。
(画像はPixabayより)
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