進化を続けるクラウドカメラ、機能拡張への対応は？
2018.05.01
コラム
進化を続けるクラウドカメラ、機能拡張への対応は？
近年、社会情勢の変化や防災・防犯・セキュリティ意識の高まり、安全で効率的な業務の推進、コンプライアンスの徹底といった体制整備の観点から、さまざまな業種業態・規模の多彩なシーンで、映像を通した監視システム、カメラシステムへの需要が急速に高まっています。
かつての防犯カメラ・監視カメラでは、大きな録画機器やモニターを近くに設置しなければならず、複数のカメラが撮影した映像を多角的にチェックする仕組みなど、規模の大きなシステムを実現するには、導入までにかかる費用も日数も、まとまったものになることを覚悟しなければなりませんでした。
また大規模な設備投資を行い、高機能なネットワークカメラシステムを導入しても、映像の再生や設定管理に、専用のソフトウェアやプラグインのインストールが必要で、利用を開始する導入時はもちろん、拠点追加や設定の変更、機能拡張などがあるたびに複雑で面倒な更新・メンテナンス作業が発生し、担当者の負担が増大するケースも少なくないといった問題がありました。
こうした従来のカメラにおける問題点、課題点を解消し、あらゆる現場に即した映像ソリューションを提供する、画期的なものとしてトレンドになっているのがクラウドカメラです。今回はその導入・運用開始後におけるサポート領域に重点を置きながら、特徴と魅力をみていきましょう。
クラウドカメラと呼ばれるソリューションサービスの場合、専用のレコーダーやモニターを設けず、設置した対応カメラで撮影した映像データをインターネット経由でクラウドサーバーに送信、アカウントごとに管理・保存するという仕組みになっています。
設置管理者、システム担当者など、映像をチェックするユーザーは、利用するサービスにPCやスマートフォン、タブレット端末などからログインしてアクセスすれば、リアルタイムの映像はもちろん、過去の映像データの検索や参照、比較など、目的に応じた視聴が、時間や場所を問わず簡単に行えます。
一度構築したシステムの変更や拡大など、基本設定にかかる編集も自在で、映像はデジタルデータとして一括保存されますから、柔軟なネットワークでの統合管理が可能、次々に対象場所が移動する建設現場や、開店・閉店・移転の多いチェーン店舗などを含んだ本部監視システムにも向きます。
近年は録画映像に対するニーズの高度化、多様化も進んでいるため、より鮮明に捉えるためのカメラ遠隔操作機能やパノラマ映像対応、録画スケジューリング機能、異常を検知して知らせる動体検知・アラート機能、効率よいチェックを可能にするタイムラプス動画作成機能やポイントジャンプ機能など、スタンダード提供されるものからオプション提供となるものまで、追加機能の搭載も活発かつ継続的に行われています。
こうした便利な機能拡張を利活用したい場合も、特別な操作は基本的に不要で、対応するカメラを設置する、オプション申し込みを行うなど、何らか必要なプロセスがある場合でもやり方はごく簡単です。
こうした特徴は、クラウド型で提供されるサービスならではといえるでしょう。他のクラウドベースによるサービスと同様、ユーザーのもとにネットワークや機器がある場合とは異なって、それらをクラウド上に置くことで、運用管理は事業者側の担当領域となり、ユーザーはサービスにアクセスするだけで、常に最新の適正で安定した環境、最新の機能を自由に使いこなすことができるようになっているのです。
セキュリティ面も同様です。クラウドカメラでは、クラウドサーバーにデータを保管する都合上、撮影した映像データをオンライン環境で送信する必要がありますが、その間に大切なデータを覗き見されたり窃取されたりすることのないよう、VPN接続や暗号化技術を用いた対策が、もともととられているケースが一般的ですが、日々進化するサイバー攻撃に対応し、安全・安心な運用をサポートする機能強化も継続的になされてきています。
こうした最新の情報と技術をもとにしたサービスも、アップデート作業や新たな設備投資、ネットワークの再構築などは一切不要で、ストレスなく使い続けられるのが、クラウドカメラの大きな魅力です。
オフィスや商業施設、飲食店、駐車場、工事現場や工場などの作業環境、マンション、教育機関、福祉施設に道路・河川といった自然環境まで、さまざまな場所での活用が可能でしょう。いざというときのために備えて録画する、リアルタイムに監視するといった目的はもちろん、効率性・生産性向上に寄与する施策決定に活かしたり、動態を把握したマーケティング施策の立案へデータを反映させたりと、より積極的な活用を図ることもできます。
手軽に導入していつでもどこでも手軽にチェック・分析できるクラウドカメラの登場により、防犯・監視の映像データは、ただ記録するだけでなく、大いに活用する時代へと進んでいくでしょう。ぜひ目的に合った導入を検討してみてください。
（画像は写真素材 足成より）
